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RSS/ATOM 記事 (787)
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VOL.11 ステアリングとトレッド
from 農業経営者
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ステアリング機構の進歩 今月はトラクタの操向機能であるステアリングの役割、また開発の歴史、構造の変化を見ていきたいと思う。 読者の方々はご存知のように、農業用トラクタは一般車輌と違って様々なフィールドに使用されるため、タイヤサイズ（ホイール径、タイヤ幅、タイヤラグパターン）を変えたり、トレッド（前後輪軸共）を変えたりすることによって、それらの条件に沿った仕様が用意されている。また、長い開発の歴史の中で、いかに悪条件でも、オペレータが簡単にトラクタを操作できるようにステアリング機構も進歩を遂げてきた。 自動車と同じように農業用４輪（トライサイクルという3輪に近いものも、アメリカやカナダにはあった）トラクタもごく初期の頃より手動式のステアリングホイールが装着され、それらを回転させることによってフロントタイヤの角度が変わり、方向を決定できるように設計されていたようだ。（以下つづく）
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Vol.12 アメリカライス連合会レポート
from 農業経営者
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遺伝子組み換え長粒種の混入問題 今回は米国のコメ業界（特に南部生産州）にとって大きな問題となっている、遺伝子組み換え米の混入問題について、コメ業界団体の対応をレポートしよう。 2006年12月初旬、アメリカライス連合会（US Rice Federation）の年次大会が、ネバダ州ラスベガスで開かれた。米国のコメ業界にとっては毎年恒例の大きな行事であり、その年の生産や流通、輸出状況、そして来年の見通しなどをテーマとしたイベントである。 2006年度はラスベガスという開催場所の影響もあり、主催者発表で800人を超える多数の関係者が集まった。2007年に新しく決まる農業法についての関心が高く、米国農務省担当者からの説明や業界としての要望、今後の見通しなども含めた説明が行なわれた。 今回の大会で特筆すべきは、例年のプログラムが変更され、遺伝子組み換え長粒種の混入問題が議論されたことである。今大会で準備されたプログラムの中で、出席者が最も多く、用意された椅子が足りずに立って話を聞く参加者までいたことが、関心の高さを示していた。
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競争の世界に突き落とせ
from 農業経営者
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【住信基礎研究所主席研究員 伊藤洋一】 昨年11月、米国・アイオワ州のトウモロコシ農家に話を聞く機会があった。バイオエタノール関連の取材だったのだが、彼らは好奇心に満ち、革新的な経営マインドと自信にあふれていた。機械はもちろん、バイオ技術や金融についてもよく勉強していた。 農家たちが「お互いに競争している」と言い合っていたのも印象的だった。それぞれが常に相場を見ていて、収穫物をいつどこに売るかの最終判断を下す。つまり彼らは経営者かつ技術者、情報収集者で、相場師でもある。その意識の高さは、米国が世界に誇る自動車産業の経営者と比べても何ら遜色がない。ここに、米国が持つ競争力の源泉を見た気がした。米国も農業保護はしているけれど、保護に先立つ農家の自立がある。
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岐阜県海津市（有）サンフレッシュ海津 高木健一 氏が選んだ商品
from 農業経営者
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大型農機を導入し、広大な土地を管理するサンフレッシュ海津。その卓越した機械力を活かし、水田のみならず大豆や麦といった畑作へも挑戦してきたが、今後はジャガイモへの転作によって、さらなる可能性を探ろうとしている。 【経営データ】■ 面積／露地部門は水稲40ha、麦95ha、大豆170ha、ハウス部門はトマト2ha、イチゴ50a。 ■労働構成／ 露地部門は正社員3名、パート1名。ハウス部門は正社員2名、パート10名。 ■取引先／JA、大阪の市場。
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第32回 自分で作ったものに、自分で値段をつける農業を
from 農業経営者
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【（有）鶴岡協同ファーム 代表取締役 五十嵐一雄 (山形県鶴岡市)】 庄内米で知られる庄内平野、出羽三山をのぞむ鶴岡の民田地区でコメの直販から、地元の名産・民田ナスの生産と加工、販売。だだちゃ豆の生産などを手掛ける鶴岡協同ファームの五十嵐一雄氏。農業にまったく興味のなかった五十嵐氏が、米国での農業体験を経て、農業の可能性に気付き、自分の夢を形にしていくプロセスはドラマチックですらある。その五十嵐氏を支える明子夫人のマルチな活躍ぶりにも圧倒される。既成にとらわれない自由な発想も、オレゴンの大地から学んだものなのかもしれない。（以下つづく）
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リターンマッチに挑んだ農業経営者たち
from 農業経営者
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先月号の本誌特集は「農業経営から撤退する自由」と称し、農業経営者の退き際論をテーマにした。 様々な事情から農業経営を続けるべきかどうか真剣に悩んでいる読者に向けて、本誌なりのエールを送ったものである。 と同時に、この企画の裏側には「撤退する自由」もあれば「継続する自由」もある、という意味も込めたつもりでもある。 そして、今回の特集では困難に直面し、人生の岐路に立たされながらも、農業経営を「撤退する」ことではなく、あえて「継続する」という選択肢を自ら選んだ農業経営者たち、それぞれの人生を追った。 昨年以上に「再チャレンジ」のかけ声がけたたましく聞こえてくる新しい年を迎える中で、あなたは、リターンマッチに挑んだ3人の農業経営者の姿に何を感じるだろうか―。
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ベラミストラクタ
from 農業経営者
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型式・仕様：MTZ82S型・82馬力・4輪駆動 製造社・国：ロシア 導入年度：1980（昭和55）年ごろ 使用過程：北海道清水町の柴田自工が所蔵。北海道帯広市の宮本商産で販売していたが、使用経過は不明。近年になって柴田自工に入り保存中のものを移転した。
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報道機関としての日本農業新聞を問う
from 農業経営者
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本誌は日本農業新聞の一面下に三段通しの広告を毎月掲載している。11月も3日付け同紙に本誌11月号の広告が掲載されている。ただし、その広告は本誌が製作したものとは内容が異なる（広告改ざんの内容は コチラ を参照）。 読者はすでにご存知の通り、11月号では4本の「集落営農」の関連記事を掲載した。それを伝えるべく、原稿を同紙に入稿した。ところが、「集落営農」推進に伴う経営者被害を伝える本誌の広告内容に対して、日本農業新聞は「集落営農」に関連させた「矛盾」「罪」「犠牲者」「貸しはがし」の4つの単語について「表現が好ましくない」との理由で変更を求めてきた。要求に応じなければ掲載を認めないという条件付きで。
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玉砕覚悟か!? 集落営農をストップできない農水省の悲劇
from 農業経営者
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画竜点睛を欠くというか、先月号の当コラムでミスをやらかした。38ページ、上から3段目、右から4行目。ひとめぼれの価格について、「昨年産の仮渡金は1万1800円。今年産は1万3000円」と書いたが、正しくは「昨年産の仮渡金は1万1800円。今年産の概算金は1万1300円」。昨年産まで「仮渡金」と呼んでいたものが、今年産から「概算金」という呼び方になり、それが昨年産より500円落ちの価格となったのである。概算金について農協の営農座談会で「ほぼ最終精算価格」という説明がされている。 昨年産の最終精算はこの年末にある。この9月には稲作所得基盤確保対策（稲得）の補填金が出た。1100円だった。410円の拠出分を差し引くと690円。1俵1万2490円になる。最終精算はこの分にプラスアルファがある。実際には農家の手元に「500円玉か100円玉が1枚チャリンと渡るだけ」（組合員農家）という。(以下つづく）
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北海道・カルビーポテト(株)契約産地でジャガイモ新品種栽培 新品種「らんらんチップ」の実地評価栽培
from 農業経営者
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カルビーポテト(株)の北海道契約産地の一部で、来期から2年間、ポテトチップ加工用新品種「らんらんチップ」の栽培がスタートすることになった。産地適性を実地評価するためのもので、十勝、上川、網走の3地区の各数カ所で、合計3.5haの作付けが見込まれている。
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